診療協力部門
薬剤科
薬剤師の役割
調剤は、薬剤師にしかできない業務です。薬の正しい情報がなければ、どんな怖い副作用が潜んでいるかもしれず、恐ろしくて使えません。薬剤師は薬の専門家として情報収集し、医師に情報提供します。薬の効果とリスクを知り、患者を薬害から守る使命があります。チーム医療の必要性が高まる中、医療従事者と連携して活動しています。
また、薬剤師は薬物治療に関するチェックする役割があり、医師が交付した処方箋に疑わしい点がある時は、その処方箋を交付した医師に確認した上で調剤を行います。医療ミスの多くが医薬品によるものといわれ、医薬品に精通した薬剤師はリスクマネージャーでもあります。
主な業務内容
調剤業務
調剤業務には、医師の処方せんに基づいて、外来患者さんにお渡しするお薬を調剤する外来調剤と入院している患者さんのお薬を調剤する入院調剤があります。
調剤業務は以下の手順に沿って、過誤のないよう、正確に行われています。
- 処方せんに記載された内容について確認を行います。（鑑査と言います）
必要に応じて医師に問い合わせをします。（疑義照会と言います） - 錠剤、外用剤などを処方せんに記載されているお薬の剤形、服用量、服用方法などを考慮し正確に取り揃えます。（計数調剤と言います）
必要に応じて服用しやすいように錠剤を服用時点毎に、機械を使って一包にまとめています。（一包化調剤と言います） - 散剤を処方せんに記載されているお薬の剤形、服用量、服用方法などを考慮し正確に量り取り（計量調剤と言います）、よく混合し、機械で一回分毎に分包します。
- 調剤されたお薬が、処方せんの内容通りかを、調剤した薬剤師と違う薬剤師が確認します。（最終鑑査と言います）
- 患者さんが正しく服用および使用できるように情報提供を行い、お薬を交付します。
- お薬相談窓口で、患者さんからのお薬に関する質問や相談を受けます
製剤業務
院内製剤とは薬剤師により病院内で調製され、その病院内で使用される製剤のことです。薬物治療において、市販されているお薬では効果が得られない場合、市販されている剤形（薬の形）そのままでは治療に使用できない場合など、薬物治療上のニーズに応じて、個々の患者さんに合わせてお薬（院内製剤）を調製しています。院内製剤によって薬物治療は向上し、患者さんのQOL（Quality of Life：生活の質）の向上につながります。
調製されている製剤は、内服剤から注射剤まで全ての剤形に及びます。調製にあたっては、科学的・倫理的妥当性について十分に考慮し、市販の医薬品と同様に品質を確保し、有効性、安全性、安定性の面についても配慮しています。このように院内製剤の調製は、疾病に関する知識に加えて薬剤師の幅広い薬学的知識と技術が結集された業務です。
注射調剤業務
注射薬は、一般に効果が強く血管内に直接投与されるので使い方には特に注意が必要です。また、急性期に使用されるので、病状に応じて処方内容が細かく変化します。そのため、薬剤師が処方せんを基に入院患者さん一人一人が使用する注射薬を1回分ずつ調剤しています。
注射薬の調剤では、患者さんの検査値や、年齢、体重、発熱、食事摂取など様々な状況を考慮し、処方されたお薬についての配合禁忌（混ぜてはいけない薬）、投与量、投与速度、投与期間などのチェックを行います。ここで疑わしい点は医師にも確認し、より適切な注射薬が安全に使用されるように努めています。
注射薬混合業務
注射薬混合調製業務というのはアンプルやバイアルに入った注射薬を点滴の中に混ぜ、患者さんへすぐに使用できるようにする業務のことです。注射薬は血管に直接薬を入れるため、飲み薬などに比べてより強力で早い効果が期待でき、大量の水分や栄養を補給できます。
またがん化学療法に使うお薬なども数多くの注射薬が使用されています。注射薬は複数のお薬を混ぜることが容易にできるため様々な症状を同時に治療するといったことも可能です。
一方で直接血管の中に投与することから、衛生管理にはとても気を遣わなくてはなりません。またがん化学療法に使用する薬は、目や皮膚に触れないように注意が必要です。
こういった安全性に関するニーズの高まりにより、薬の専門家である薬剤師が注射薬の混合調製をおこなうことが多くなっています。
医薬品情報業務
医薬品情報室は、DI室（Drug Information）とも呼ばれ、医薬品に関する情報を取り扱う部署です。
医薬品を適正に安全に使用するためには、投与方法、投与量、副作用、相互作用などの様々な情報を収集し、その情報が適切なものかどうか評価していくことが必要となります。収集した医薬品情報は、書籍や文献の様なアナログ情報として、またコンピューターのようなデジタル情報として管理しておきます。そして医師、薬剤師、看護師などの医療従事者や、患者さんへ情報提供しています。
また、医療機関内で発生した副作用情報の収集も大切な仕事です。医薬品は、少数の患者さんに対して有効性や安全性を確認した上で発売されますが、発売後多くの患者さんに使用されることにより、それまで見つけることのできなかった副作用が発現することがあります。
新たに見つかった副作用や、重大な副作用は、厚生労働省に報告する必要があります。報告することにより、厚生労働省から安全性情報が発信され、様々な医療機関で情報共有することができます。これにより薬を安全に使用することができるわけです。このように厚生労働省、医療機関そして製薬企業の間での情報共有が必要となるわけです。